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病院の特色

 山陰地方の勤労者医療を行う病院として位置付けると共に、質の高い地域中核病院として活躍している。開院当初は脊髄損傷者等の被災労働者の治療と早期社会復帰促進を図るため、以前は温泉療法も導入して総合的なリハビリテーション医療に重点を置いていたが、更に勤労者医療を旗印に掲げ、職業性疾患、成人病等の対策の一環として内科系を充実した。現在は国の労働者政策に準じて、勤労者の健康を維持するための多くの勤労者予防医学プロジェクト、例えば過労による健康障害の予防、勤労者の心の病、働く女性の健康管理などを推進している。更に我々の病院は一般の急性期医療のみならず地域住民のための救急医療にも積極的に取り組んでいる。

政策医療としての勤労者医療の実践

  1. 有害業務に従事する労働者の健康管理に関しては、振動障害、塵肺、職業性難聴等に関して、疾病の早期発見、環境改善など勤労者に対する健康対策に寄与している。
  2. 産業保健活動としては、王子製紙及び関連企業、その他大山ロイヤルホテル、NHK米子等々の産業医として活躍している。その他近隣の事業所の特殊健診、成人病健診についても積極的に取り組んでいる。
  3. 高所転落、交通事故などを含め災害医療において、特に山陰地区の脊髄損傷者の総合的医療を実施し、社会復帰に努めている。また、働く人に多い腰痛に対して腰痛学校などを実施し、平成11年には勤労者脊椎・腰痛センターを設置している。
  4. 振動障害について昭和47年から特殊健康診断を実施し、昭和63年に振動障害診断治療研究部を設置、平成9年11月から振動障害センターと組織を整えた。平成13年度から振動障害データベースを構築することとなった。
  5. 平成13年8月に脳卒中センターを設置して脳ドックにも力を入れている。
  6. 平成16年4月に独立行政法人労働者健康福祉機構に移行するにあたり、労災疾病等3分野医学研究の開発・普及事業における振動障害分野の中核として振動障害研究センターを設置し、主任研究員及び分担研究員を配置した。また、勤労者予防医療部及び地域医療連携室も併せて勤労者医療総合センターに含めて運用することにした。(振動障害研究センターは、平成26年3月をもって廃止)
  7. これまで勤労者予防医療部で行ってきた予防医療活動に加え、平成26年4月から、新たに治療と就労の両立支援の取組を開始するため、「勤労者予防医療部」を、「治療就労両立支援部」と改称し、職場復帰や治療と就労の両立支援への取組を行い、事例を集積し、医療機関向けのマニュアルの作成・普及を労働者健康安全機構全体で行うこととしている。

地域医療・救急医療に対する貢献

  1. 中枢神経、循環器、消化器、腎代謝、骨関節診療を5本の柱として重点的に強化し、二次、三次医療まで受け持っている。
  2. 地域医療連携については、昭和63年4月から鳥取県西部医師会とセミオープンシステムを実施し、平成8年8月から本格的なオープンシステムを施行し、当院と地域医師会との協力により一貫性のある医療を提供している。
  3. 救急医療に関しては、昭和54年から鳥取県西部地区病院群休日輪番制を実施し、昭和55年より救急病院の指定を受け、二次救急を受け持っている。さらに平成13年4月からは病院群平日輪番制が実施され、積極的に参画している。また、平成13年2月に救急医療体制の充実を図るため救急棟を新築した。
  4. 平成20年7月には、救急体制を更に充実させるため、3階病棟に集中治療室、救急病床(ER)を設置し、救急部を開設した。また、それに伴い、地域医療支援病院の名称使用の承認を受けた。
  5. 平成22年8月より、3階病棟の集中治療室を正式に、高次集中治療室(HCU)として独立し開設すると共に、3階病棟の名称を救急病棟(ER)に変更。
  6. 平成23年7月にがん診療連携拠点病院に準じる病院の指定を鳥取県より受ける。
  7. 島根県松江市鹿島町にある島根原子力発電所を中心としたとき、30㎞圏内に近い場所に当院は位置する中核病院ということから、平成24年4月に初期被ばく医療機関の指定を鳥取県より受ける。
  8. 平成26年4月に指定障害福祉サービス事業者(主たる対象:身体障がい者、知的障がい者、障がい児)の指定を鳥取県より受ける。
  9. 平成26年4月より、小児科開設とともに鳥取県西部地区病院群小児輪番制の平日・休日及び祝日の輪番に積極的に参画している。
  10. 平成28年1月にへき地医療拠点病院の指定を鳥取県より受ける。
  11. 平成28年4月から鳥取県地域医療連携ネットワーク(おしどりネット)へ参加することで、近隣医療機関の患者情報の共有が可能となり、地域医療の連携を強化する。